アンケートサイトで副業がバレる確率はほぼ0％-１日1万円アンケートサイトで稼ぐ方法

時間や場所も選ばすに、スキルもほとんどいらない副業は増えてきていますが、アンケートサイトもその一つです。
会社で残業が多い人でも、休憩時間や通勤時間、休日の暇つぶし感覚でできるため、最近は人気が高い副業です。人気の理由はそれだけではなく、初期費用や維持費なども一切かからないのでリスクがほとんどない安全性が高い副業という点もあります。
もし

みたいなサイトがあったとしたら、ほぼ間違いなく詐欺ですので絶対に利用しないようにしましょう。

この記事では

これらのお悩みを解決できる記事を公開しています。

アンケートサイト副業とは？

アンケートサイト副業とは、アンケートサイトに「アンケートモニター」として登録して、依頼のあったアンケートに回答するという仕事です。
試験問題のように正解を導き出す必要はなく、あくまでも個人の意見を回答していくだけなので、スマホやPCを多少いじれる程度のスキルがあれば誰でも取り組むことができます。
登録はフリーメールでできるので、

という人は、アンケートモニター登録用のアドレスを作成して登録すれば良いだけです。
簡単な必要事項を入力したら、簡単に登録は完了でき、すぐにお仕事に取り掛かることができます。
アンケートによっては年齢制限があるものがありますが、16歳以上であればほぼすべてのアンケートサイト副業をできるものと思っていただいてかまいません。

アンケートモニターの種類と報酬

アンケートモニターには複数種類あり、それぞれ特徴があります。

WEBアンケートモニター

サイトやメールを通してアンケートに回答していくタイプです。基本的には選択式のアンケートが多いですが、中には記述式のアンケートもあります。
手軽に取り組むことができますが、その反面報酬は高くありません。コツコツやっても、1か月で数百～数千ポイントがやっとです。
現金に換算すると、選択式の場合は数円～数百円程度、記述式の場合で数十円～数百円程度です。

商品モニター

企業の新商品を実際に使ってみて、そのアンケートに答えていくという仕事です。試用する商品は、自宅に送られてくる場合が多いです。
報酬は500円～2,000円前後です。
会場で行う場合は、会場まで出向いて商品やサービスを試用したり、広告を見たりしてアンケートに答えます。
会場調査の場合は2,000円～5,000円程です。

グループインタビュー

指定された会場に行き、10名前後でディスカッションを行います。会場には司会者がいて、司会者が選んだ人が商品や広告について意見を言うという内容です。
報酬は5,000円～10,000円もらえますが、高単価のため、選ばれるための競争率が高くなりがちです。

覆面モニター

飲食店等に一般客のフリをして来店し、商品やサービスの調査をするお仕事です。
報酬は実際にかかった代金分を支給されるだけの場合や、それに上乗せして数千円もらえる場合があります。
オトクにご飯を食べたり、サービスを受けたい人にはお勧めです。
詳しくは
無料でおいしいものが食べられたりエステを受けられるバイト-覆面モニターの実態と口コミを検証
で解説しています！

電話・郵送・FAX調査

電話や郵送、FAXでアンケートが送られてきて、それに答えるお仕事です。
報酬は500円～1,000円程度です。

アンケートサイト副業は会社にバレないか？

アンケートモニターとしての副業が会社にバレてしまうなんていうことは基本的には無いです。
仮に就業中にアンケートモニターの仕事をやってて後ろから覗かれたり、システム管理者が四六時中どのPCがどのサイトを閲覧しているかを監視していない限りはバレることはないと思って構いません。
また、そもそもアンケートモニターは、副業を禁止している会社でも副業にあたらない可能性があります。
アンケートサイトが存在する理由は、企業が消費者ニーズを調査するためにあります。
消費者ニーズに確信が持てないまま市場に商品を投入することは非常にハイリスクです。そのため市場調査に協力してくれた人に対して報酬が支払われます。
言い換えれば企業の調査に協力するためだけのアンケートに答えただけの話ですから、これが副業として扱われるのかは微妙なラインですので、会社の就業規則に違反していない可能性もあります。
そのため、万が一バレてしまった場合は

等で言い逃れることもできる可能性も低くはないです。
ただ、アンケートモニターをすること自体がOKだったとしても、本業の会社以外から報酬をもらっていること自体は確かに後ろめたい気持ちがすることは事実なので、バレないに越したことはないでしょう。

SSL化されプライバシーマークを取得しているサイトを選ぶ

アンケートモニターサイトは、個人情報を登録しなければならないことが多いです。
年代や住んでいる地域等に合わせた商品やサービスを調査しなければならないからです。
めったにないことではありますが、万が一にも登録していた個人情報が洩れてしまったら会社にバレてしまう可能性もなくはないです。
そうならないためには、JIPDECのプライバシーマークを取得していて、SSL暗号化通信を採用しているサイトに限定して登録するようにしましょう。

という人も安心してください。
ざっくり言うと、
サイト内にういうマークがあって、

サイトのURLが、
http://
ではなく
https://
から始まるURLになっているサイトを選びましょうというだけのことです。

そういうサイトは、そうでないサイトに比べて個人情報が漏れにくいということですね。
僕の母のもとにも3年前に振り込め詐欺電話がかかってきて、あやゆく300万もっていかれそうになったことがありますが、それはなんとか防げたんですが,、個人情報がもれると会社にバレるだけではすまないようなことが起こりうるのです。

念には念を入れて、安全なサイトを使うようにしましょう。

おすすめのアンケートサイトはマクロミル

マクロミルは毎月3万人ペースで新規会員が増えているアンケートサイトです。
業界No.1のアンケート数だから案件の数も多く、稼ぎやすいのが特徴です。
もらったポイントはもちろん現金に交換できますが、それだけではなく
T-POINT、Amazon ギフト券、ビットコインにも交換できます。

もちろんJIPDECのプライバシーマークを取得していて、SSL暗号化通信を採用しているので安心です。

マクロミルはこちら▼

副業年収が20万円以上になった場合は確定申告をする

アンケートモニターでの年間所得が20万円以上になった場合は、会社にバレる可能性があります。
本業以外で年間所得が20万円を超えた場合、確定申告をする義務が生じるんですが、確定申告時に副業所得分の住民税の申告を「普通徴収」で申告をしないと本業の会社に高確率でバレてしまいます。

逆を言えば、 「普通徴収」 で申告すれば高い確率でバレません。

詳しくは

会社にバレずに副業する方法

をご覧ください！

ちなみに僕は、副業だけでもかなり稼がせてもらっていますが、本業の会社は副業禁止の会社です。

これを徹底すれば、ポロっと誰かに喋ってしまったりしなければほぼバレることはないと思ってＯＫでしょう。

アンケートサイト副業の所得区分

アンケートモニターの仕事をしている人のほとんどが副業でやっている人です。アンケートモニターを専業でやっている人の割合の方が少ないと見て間違いありません。
アンケートモニターでの所得の区分は「雑所得」にあたります。
ざっくりと

このように考えておけばOKです。

おそらくほとんどの場合、アンケートの副業で本業よりも稼げることはないので、アンケートモニターの所得は雑所得にあたります。
また、アンケートモニター副業の場合は基本的に事業性がありませんし、法廷業種にもあたらないので事業税は課税されることはないでしょう。
もし仮にアンケートモニターを専業でやっていて、事業税として申告した場合でも法廷業種である請負業には該当するものではありません。
業務をやること自体が目的にあたるので、仕事の完成等の義務が生じるわけでないので、委任契約に基づく業務にあたる可能性が高いです。この場合は事業税は課税されないという見方が濃厚です。

どのような税金がかかるのか

前述のとおり、副業で年間所得が20万円を超えた場合は確定申告をする義務が発生します。
たまに勘違いする人がいるのですが、所得と収入は違います。

こんな違いがあります。

つまり、かかった経費が収入よりも多い場合や、収入から経費を引いた額が年間で20万円未満の場合は申告する必要がありません。

アンケートモニターの副業をするにあたってかかる経費の例としては以下のようなものがあります。

これらはアンケートモニター副業をするためにかかったお金のみを経費として計上できるので、プライベートで使ったものと分けて申告する必要があります。
例えば通信費ですが、

これはダメです笑

仕事用とプライベート用のスマホを分けて使う場合はわかりやすいですが、そうでない場合なかなか仕事で使った分とプライベートで使った分を仕分けするのは難しいです。

ざっくりと、

今月はアンケートモニターにかけた時間が5時間くらいだから、1か月を720時間と考えると0.7％

今月のスマホ代の0.7％が経費

というように計上するのがベストです。

ただ、ここまで細かくやらなくても、ざっくり大体いつもどのくらいの時間を費やしているのかを考えて計算すれば問題ありません。

ポイントで報酬をもらっている場合

アンケートモニター副業で報酬を得る手段は、現金のみではありません。ポイントを付与されるタイプもあります。
現時点ではポイントでもらっただけの時点では申告する必要はないというのが多数派の意見です。
ただしそのポイントを使用した場合は、その時点で収入を見なされる可能性が高いです。
なぜなら、ポイントプログラムに対しての法整備がされていないということと、ポイントには使用期限がある場合が多いので、期限切れになった場合は何の価値も持たなくなってしまうので、お金と同等の価値があるものとは言えません。
実際に株式投資の場合でも、株価が値上がりしても売却をしない限り税金はかかりませんから、ポイントを使用したかしないかで意味合いは違うものになります。
そのため、買い物でもらったポイントと、アンケートモニター副業でもらったポイントは別々に管理する必要が出てきます。
少々面倒くさいですが、日々お金もポイントも管理する癖をつけておくことが大事です。

かかる税金は所得税・復興特別所得税・住民税

税金といっても色んな税金がありますが、アンケートモニター副業で得た所得に対しては、所得税、および復興特別所得税、住民税がかかります。
住民税は5,000円程度の均等割に加え、アンケートモニター副業で得た所得×10％がかかります。
前述したとおり、確定申告時に副業所得を普通徴収にして申告すれば、本業に会社にバレずにすみます。
たまにネットで

という人がいますが、無申告の場合は罰金や延滞税がかかってしまいますので絶対に確定申告をするようにしてください。

まとめ

アンケートモニター副業でも、年間所得が20万円を超えた場合は確定申告が絶対に必要です。
本業の会社にバレないでアンケートモニター副業をする場合は、確定申告の時に普通徴収を選んでください。
アンケートモニター副業は決して物凄く稼げる仕事というわけではありませんが、仕事次第では1日1万円くらいもらえるものもあります。

以上お役に立てればうれしいです。

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