僕はふるさと納税というものを知ってはいたんですが、やったことがありませんでした。
今年もつい先月くらいまではあんまり興味すらなかったんですが、実際にふるさと納税している人から話を聞いたりしているうちに
絶対にやった方が良いんじゃないか
と思うようになりました。
実際にやってみたらめちゃめちゃ簡単でしたし、今まではただ税金として搾取されていたお金の一部が返礼品に化けてごっそりもらえるというのはやらない意味がわからないくらいのレベルです。
僕が今回返礼品として受け取るものは以下の通りです。
- プロテイン3.5キロ 3ヶ月連続で届く
- 黒毛和牛、黒毛鶏、黒毛豚のいずれかが12カ月間毎月届く
- 野菜10数品目+フルーツ+きのこ類が12カ月間毎月届く
- カニ1L
- 空気清浄機
- 別府温泉宿泊補助券
本当は電動自転車が一番欲しかったんですが、ふるさと納税する直前に買ってしまいました。
返礼品は食品だけでなく、家電やスポーツ用品、パソコンまで多岐にわたるので、欲しいものがあったらふるさと納税でもらえないか確認した方がいいですね。
自己負担額2000円分も実質0円にする方法
僕が今までなぜふるさと納税をやらなかったのかというと、ふるさと納税をすると本来の納税額のほかに自己負担額2000円を取られるからでした。
いつも払う税金にさらに自己負担額2000円払うの?損じゃん
と思っていました。
でも楽天ふるさと納税を使えれば、自己負担額2000円分がチャラになります。
例えば今回、楽天ふるさと納税を使って楽天カードでふるさと納税をしたら、ポイントが4倍もらえました。
条件によってもらえるポイントは変わるようですが、楽天ポイントであっさり20000円分手に入れることができました。
楽天ポイントは実質お金として使うことができるので、自己負担額が0円になるどころか20000円もらうことができてしまったということになります。
ふるさと納税の流れ
ふるさと納税をやらない人の中で最も多いのが、
面倒くさそう
と言う理由です。
実際僕もそうでした。
でも実際にやってみると、意外と簡単でした。
手順はたった3ステップです。
- 寄附上限額を調べる
- 返礼品を選ぶ
- 手続きをする
これだけで今まで税金として消えていったお金が、欲しいものに生まれ変わります。
ここでは楽天ふるさと納税を使った場合のやり方を説明します。
寄附上限額を調べる
こちらのページで、自分が収める金額を簡単に調べられます。
年収、家族構成、扶養家族の有無を入力すると、おおよその寄附上限額を算出することができます。
ちなみに名目は「納税」ですが、実際には地方自治体に寄付金を送る形になります。
寄付金を送ると控除が受けられるので、実質は納税しているのと変わらない変わらないという感じです。
返礼品を選ぶ
寄付上限額が分かったら、寄付上限額の範囲内で返礼品を選びます。
高級食材から家電まで結構なんでもそろっていますが、選び方はカンタンです。
楽天市場でネットショッピングするのとほとんど同じ手順で選ぶことができます。
たとえばこのほたて1キロを返礼品として受け取りたいのであれば、
各項目を選択し「寄付を申し込む」を押します。
あとは楽天市場でのショッピングとまったく同じです。
返礼品を買うことで寄付金を送ったことになります。
手続きをする
確定申告が必要ない人
確定申告が必要がない人は、ワンストップ特例制度を使えば確定申告しなくても寄付金控除が受けられます。
ワンストップ特例制度とは、サラリーマンなどの給与所得者が、確定申告を行うことなくふるさと納税を行えるようにする制度のことです。
ワンストップ特例制度を受けられる人は以下のとおりです。
- ふるさと納税以外の確定申告が不要な給与所得者(会社員など)
- 1年間(1月~12月)でふるさと納税の寄附先が5自治体以内である人
ふるさと納税以外の確定申告が不要な給与所得者(会社員など)
サラリーマンは基本的には確定申告しなくてOKですが、ふるさと納税で控除を受けるには、寄付をしたことを申告しなければ、寄付金控除を受けることができません。
つまりせっかく寄付金を送っても申告しなければただ寄付しただけになってしまい、結局いつもの税金を払わなければいけなくなります。
自営業者などは確定申告をするときにふるさと納税したことを申告できますが、確定申告しなくていいサラリーマンなどはワンストップ特例を使えば確定申告をしなくてもOKです。
1年間(1月~12月)でふるさと納税の寄附先が5自治体以内である人
ふるさと納税の寄付先は、何も一つの自治体だけにする必要はありません。
例えば寄付金上限額が50万円だった場合は、
- A市で20万円分
- B市で10万円分
- C市で20万円分
というふうに、複数の地方自治体へ寄付して返礼品を受け取ることができます。
ワンストップ特例制度を利用するにはこの寄付先を5つまでにしてねということです。
ワンストップ特例申請方法
ワンストップ特例を受けるためには、寄付をした自治体にワンストップ特例申請書と、以下の3つのうち1つを郵送する必要があります。
- マイナンバーカードのコピー(表面・裏面)
- マイナンバー通知カード、もしくはマイナンバー記載の住民票のコピー+運転免許証もしくはパスポートうちからいずれか1点のコピー
- マイナンバー通知カード、もしくはマイナンバー記載の住民票のコピー+健康保険証、年金手帳、提出先自治体が認める公的書類のうちからいずれか2点のコピー
楽天ふるさと納税でふるさと納税をする場合は、こちらよりワンストップ特例申請書をダウンロードすることができます。
家にプリンターがないから申請書を印刷できない!
という人は安心してください。
コンビニのマルチコピー機でもプリントアウトすることができます。
今時郵送かよ!
と思う人もいると思いますが、少々手間がかかっても返礼品のリターンのほうが確実に大きいことは間違いありません。
ワンストップ特例申請期限
ワンストップ特例制度には申請期限があります。
今年寄付した自治体には翌年の1月10日が申請期限となります。
それまでに申請書と必要書類を送りましょう。
確定申告が必要な人
自営業や、副業で年間20万円以上稼いでいる人は確定申告でふるさと納税した分を申告する必要があります。
楽天ふるさと納税では、令和3年分の確定申告より楽天ふるさと納税での寄付を1つにまとめた「寄附金控除に関する証明書(電子データ)」の取得が可能になります。
自治体からの寄附金受領証明書を何枚も管理したり、郵送を待つ必要もありません。
また確定申告自体もオンラインでできますし、期限も通常は3月半ばまでですので、ワンストップ特例よりもラクに申請できます。
まとめ
ふるさと納税はややこしいように感じるかもしれませんが、
- 寄附上限額を算出
- 返礼品をネットショップのような感覚で選ぶ
- 申告する
たったこれだけです。
税金を払って終わりではなく、払っただけ沢山のモノやサービスを受け取れるので、ふるさと納税をしないのは1億%損です。
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