僕はFIREを目指すにあたって副業でビジネスをいくつかやっています。
そこで、決済システムとしてPayPalを使っています。
PayPalはとても便利な決済システムですが、
PayPalアカウントがBANされた
などという声をネット上でよく目にします。
副業をやっている僕の知人からも、PayPalアカウントがBANされたという話を聞きました。
僕はPayPalアカウントがBANされたことはないのですが、アカウントが一時的に凍結したことがあります。
本記事ではPayPalアカウントが凍結した時の対処法を書いています。
副業などで自分でビジネスをする際に、決済手段としてクレジット決済は必須です。
SBペイメントサービスが行ったインターネット通販で最もよく利用される決済手段を調査したデータによると、銀行振込が1.2％に対してクレジットカード決済が79.1％と大差をつけています。
このデータからわかるように、副業においてはクレジット決済は絶対になくてはならない存在になっています。
すぐに導入できる
PayPalは利用しようと思ったその日から利用開始することができます。
ほかのクレジット決済代行会社の場合だと、審査を通さないといけないのでそれだけで数日かかりますが、PayPalは必要事項と必要書類の画像を送れば即日導入することができます。
海外の決済代行会社はPayPal以外にも即日導入できるところは多いです。
また一部の決済代行会社システムの場合は、プログラミングの知識がなければ自身のサイトに決済システムを導入できないこともあります。
でもPayPalの場合は、プログラミングの知識がほとんどなくても簡単に導入することができます。
つまり導入のハードルが非常に低いというのがメリットです。
その代わり、少しでも怪しいと思われたら容赦なくアカウントがBANされ、その後一生アカウントを作ることができなくなります。
アメリカっぽいですね。
ある日突然事実上の凍結
普通に副業をしていたところ、ある日突然上記のメールが届きました。
なんかいろいろ書いてありますが、ざっくり言うと、
- お金の流れが今までとなんか違いますね
- 悪いことしてるんじゃないの？
- これからも利用したいなら悪いことをしてないという証明をしてもらえます？
- 証明できないならもう使えなくなるよ
こんな感じです。
僕の場合は怪しいことをしたわけではなく、ただ副業が軌道に乗り始めてそれまでより売上が増えていっただけのことだったんですが、そんなことを言ったところで元に戻るわけはありません。
この場合、
- 身分証明書の提出
- 仕入れにかかった商品の領収書の提出
- 顧客に対して商品を提供したかどうかの確認
などが求められました。
身分証明書
僕の場合は運転免許証をスマホで撮影したものを、PayPal管理画面からアップロードしました。
仕入れにかかった商品の領収書の提出
僕の場合は仕入れにはほとんどお金がかかっていないので、正直どうしようか悩みました。
とりあえず出さないといけない状況だったので、本のレシートをPayPal管理画面からアップロードしました。
顧客に対して商品を提供したかどうかの確認
これはお金を支払った顧客に対しては期日内に確実に提供したので、商品を提供したという報告をしました。
数時間後にアカウントが回復
必要事項をすべて提出してから数時間後に、PayPalからメールが届き、アカウントが回復したとのことでした。
まとめ
僕はまだPayPalでアカウントBANされたことがないのですが、提出した領収書は適当なものだし、PayPal側から要求された内容を適当に満たしているものであればそうそうアカウントBANされるようなことはないのではないかと思います。
もちろんPayPal側に顧客から返金要請とかクレームが立て続けに届いている場合などはアカウントBANされる可能性が高いと思いますので、顧客に対して自分のビジネスについて明確にすることが大切です。
また自分のサイトでネットビジネスをする上では、自身のサイト内に必ず特定商取引法に基づく表記を掲載するのを忘れないようにしてください。
特定商取引法に基づく表記が掲載されていない場合は、罰則を受けることがあります。
たとえば「業務改善の指示」「業務停止命令」「業務禁止命令」などの、行政処分の対象になる可能性があります。
これは法人に限ったことではなく、個人でネットビジネスをしている場合や副業の場合なども表記することが義務付けられています。
一言でまとめると、まっとうなビジネスをやっていればBANされるリスクは少ない
これに尽きると思います。
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